数字がすべてを物語っている。2000万。これはYouTubeが2027年2月1日から、新規クリエイターに求めるShorts再生回数のハードルだ。あるいは別の道として――8000時間の長尺動画視聴時間という選択肢もある。いずれの数字も、現行基準のちょうど2倍だ。

すでにPartner Programに参加しているクリエイターに対しては、YouTubeは席を残しつつ条件を付けた。Shortsフィードからの広告収益分配を続けたいなら、90日間のローリング期間内で1000万回の再生を維持しなければならない。この基準を下回れば、Shortsの収益は即座に停止され、数字が基準を再び上回った時点で払い出しが再開される。長尺動画コンテンツの分配メカニズムには影響はない。

YouTubeはこの調整を、プラットフォーム自体の消費規模に起因するものとしている――現在、Shortsの1日あたりの再生回数は2000億回を超え、テレビ端末での1日あたりの視聴時間も10億時間を超えているという。この数字から逆算すると、ハードルの倍増は「大量の視聴者を持続的に惹きつけられることを証明する」という条件を、参加時の要件から、プログラム内に留まり続けるための継続的な義務へと変質させたとも言える。

注目すべきは方向性だ。これは、YouTubeが近年進めてきた「参加条件を下げて中小規模のクリエイターを取り込む」という戦略とは正反対を向いている。かつては入口を広げる方向だったが、今回は入口を狭めると同時に、既存クリエイターの継続条件を動的な審査に変えてしまった。

同時に発表された内容として、YouTubeはPremium Liteサブスクリプションプランを、標準サービスを提供するすべての市場に拡大すると明らかにした。この広告量を抑えたプランは、純収入の60%をクリエイターへの分配プールに充てる――標準サブスクリプションの30%を大きく上回る割合だ。分配額は会員の視聴時間に応じて算出され、クリエイターは長尺動画で55%、Shortsで45%を受け取ることができる。

新制度の開始日は2027年2月1日。既存クリエイター向けの90日ローリング基準や、Premium Liteのグローバル展開スケジュールについては、公式からより詳細な実施細則はまだ発表されていない。