54兆ウォン、米ドルに換算すると381億ドル。これがSK Hynixが今回投じる金額だ。内訳は2つに分かれる。352兆ウォン（249億ドル）は京畿道龍仁（Yongin）の工場に投資され、HBMおよびその他のDRAM製品を専門に生産する。191兆ウォン（132億ドル）は忠清北道清州（Cheongju）の拠点に充てられ、NANDフラッシュストレージチップを製造する。最初のクリーンルームが稼働し量産を開始するのは、早くても2029年6月の予定だ。

SK Hynixはサムスンに次ぐ世界第2位のRAM・NANDメーカーだ。公式のコメントは「市場の成長スピードに合わせた決定であり、市場需要を十分に検討した上でこの投資判断を下した」というもの――広報文らしい響きだが、その裏にあるロジックはシンプルだ。AIデータセンター向けのメモリ需要がサプライチェーン全体を限界まで圧迫しており、サムスン、SK Hynix、Micronといったメーカーはこの波に乗って莫大な利益を上げている。その代償として、スマートフォン、ゲーム機、PCの価格は上昇の一途を辿っている。

問題は、この投資が解決するのは将来の生産能力であって、今現在の痛みではないという点だ。新工場が実際にチップを生み出すまでには何年もかかり、その空白期間中、メモリ価格がほとんど下がることはないだろう。Counterpoint ResearchのアナリストNeil Shah氏はCNBCに対し、「需要の成長スピードは、すでに計画されている生産能力の拡大ペースを上回っている。メモリ価格が緩和される可能性は2028年末まで低いままだろう」と語った。

さらに厄介なのが配分の問題だ。サムスンとSK Hynixはより高い利益を追求するため、チップ生産能力の大半をデータセンター向け顧客に振り向けており、一般消費者向けには回していない。Micronに至っては、コンシューマー向けメモリ市場からすでに完全に撤退し、AI関連製品に全力を注いでいる。つまり、たとえSK Hynixの新工場が予定通り2029年に稼働を開始したとしても、PCを自作したい人や安いスマートフォンを求める人が、真っ先に恩恵を受ける対象になるとは限らないのだ。