Trezorを買うのは、秘密鍵をネットから、そして誰の目からも遠ざけるためだ。しかし今回露呈したのは秘密鍵ではなく、「誰が買ったか」と「どこへ送られたか」だった。

Trezorは、出荷提携先のShipMonkでデータ流出事件が発生し、約1万4千人のハードウェアウォレットユーザーの個人情報に影響が及んだことを認めた。そのうち一部には実際の受取住所も含まれている。つまり破られたのはウォレットのファームウェアでも、シードフレーズの保管方式でもなく、荷物を自宅玄関まで届ける役割を担う第三者の物流会社だったということだ。

ハードウェアウォレットを持つ人にとって、この種のデータの厄介さはアカウントやパスワードにあるのではなく、「住所」そのものが手がかりになる点にある——それは誰が一定量の暗号資産を保有している可能性があるか、そしてその人物がどこに住んでいるかを間接的に指し示してしまう。コールドウォレットの設計思想はまさにこうした露出リスクを最小限に抑えることにあったが、物流の工程がそのセキュリティモデル全体を迂回し、名前と住所をそのまま流出データベースに晒す結果となった。

現時点で公開されている情報は、影響を受けたユーザー数、流出経路、そして一部の住所が被害に遭ったという事実にとどまる。流出が発生した正確な時期や、他にどのような個人情報項目が関わっているか、そしてTrezorやShipMonkが今後どのような救済措置を講じるのかについては、公式説明でまだ明らかにされていない。